組織展望コンサルティング

人と組織が展望を持って“今”を輝いて生きるために、会社や組織の理念を明確にし、行くべき「方向性」を定め、一人ひとりの本質的な価値に気づき、自然体でキャリアの花を咲かせ心を軽くしていくお手伝いをしています。

ITの目覚ましい普及で、リアルなコミュニケーションが少なくなり、本音で話す機会が減少しています。私たちがご提案する「組織展望コンサルティング」は、個人と組織の両方からアプローチし、「心の風通し良くするコミュニケーションで人とチームを活性化」するものです。

会社・組織の理念に近づくための「ストーリー創り」が、社員やスタッフの「人生ストーリー」と共鳴したとき、シンフォニーが生まれる  

(株)キャリパース

(株)キャリパース代表 伊東 明子です。

マネージメント会議で行っているような会社や組織の理念を明確にし、サービスを提供するお客様のイメージを明らかにするということはあっても、今すでに働いている社員やスタッフをお客様のように扱うといった研修は非常に少ないと感じています。今ある「人財のリソース」を知り、それを大切にすること、さらに、その人財が抱えている不安やストレスを取り除いてあげること。その両方をできる人財は少ないのではないでしょうか?

例えば、目標に向かって逆算して行動計画を立てるという欧米式のコーチングスタイルはあっても、その目標がなぜ大事なのかを伝えずに、自分の「価値感」と照らし合わせて考えて、上司は「なんで・・こんなこともできないんだ」「今月もノルマは達成していない」としかるでしょう。もし、その人の「価値感」を知り、その「価値感」にあった対話をしていたらどうなっていたでしょう?社員やスタッフには全体像を示し、その上で今どのステージにいるのかを示し、単なるマニュアルではなく、真摯に向き合って議論していくのです。

■「達成感」を産み出す条件とは?

私自身が会社や組織の立ち上げやリストラを経験。多くの人々のパーソナルヒストリーにふれさせて頂いた中で、感じたことを皆様にお伝えしています。世の中には、「すぐに使える」といった手法が出回っていて、「便利、速い」とせわしない世の中になっています。リアルな現場でチャレンジを重ねてきても、「浮世離れ」していると言われることもありますが、話すとインスピレーションがわいて、”解決策”が見つかったと言われるのだと思います。それは、喜ばしいことではあるのですが、1対1では限界があります。だから、勇気を出して、感じてきたことをお話することにしています。

みんなが忘れてしまっている「本質的なこと」

誰もが共存して助け合って生きてきた日本で、幼い頃より、日本人の誇りを持った多くのリーダーや恩師に恵まれて、本質的なことを教えられてきたからこそ、伝えなければという気持ちが大きくなったからです。もし、社員を高級リゾートのメンバーのように扱ってみたらどうなるでしょうか?「おもてなし」の心、つまり、「インナー・ホスピタリティ」という概念を社員や組織に取り入れてみるということ。人はその一部を「行動」に取り入れることによって、徐々にそのように近づいていくものです。

人はスローガンで心ゆさぶられることがあります。ですが、外に意識が向き過ぎて、自分自身の「才能」や「創造性」を発揮できないこともあります。これまで、人や会社の「転機」に抱く不安、恐れ、イライラという感情を乗り越えて、目標に向かって歩んでいくために理想と現実のギャップを埋めるストーリーを考えてきました。

人と組織のギャップ、生きていれば矛盾する葛藤、どうしたら解決できるのか?

それは「視点」を変えると見えてくる。

 

少しイメージしてみてください。

未来と今を統合するには・・「大局観」が必要なのです

社員やスタッフにインタビューして、もっと「心の声」を聴くのです。人は能力の一部しかつかっていません。もっと社員の心をゆさぶるのです。その上で、何がいいことで何がよくないことなのか、はっきりと指針を示すのです。そして「今」できることは何か?と意識を”今”に向けて行動できるように促すのです。「心の風通し」のよい会社や組織であるために、そのために必要なのは・・実はみなさんは知っています。

清清しい空間に、ヒカリが入り、太陽のように明るい笑顔。時代はマインドフルネス。

でも、リストラ、今なお加速する会社の合併。

社員やスタッフの心の動揺を抑え、心を軽くし、価値を与えてあげること。「転機」にこそ上司が、正しい「方向性」に導く指針と態度を示す必要があるのです。

会社、組織にこそ、人々に希望を与える「再生ストーリー」が必要なのです。

心の風通しの良いコミュニケーションで、一人ひとりの「本質的な価値」を見出し、心を軽くしてあげること。それが、キャリパース式「組織展望コンサルティング」です。

 

詳細については、下記をご覧の上、お問い合わせ下さい。

人事制度改革・企業人財育成研修